大学院

スポーツ経営コース

スポーツマネジメントの専門的知識や技能を身に付けた人材を育成

スポーツマネジメントコースでは、スポーツ産業から政府や自治体のスポーツ政策まで幅広いスポーツ関連分野を対象とし、スポーツ関連ビジネスやスポーツそれ自体におけるマネジメントの仕組みについて理解を深め、様々な課題に関する解決方法を探求します。経営学に関する基本的な理解の上に、スポーツマネジメントに関する高度な知識と技能を有した人材の養成を目指します。

受講対象

スポーツ産業やスポーツ経営活動の安定推進やスポーツ施設の管理・運営、スポーツによる地域振興や高度なマネジメントの能力を身に付け、指導的な役割を担えることを希望する人々に学習の機会を提供します。

演習概要

スポーツ経営学演習

教授 原田 理人

教授 原田 理人

 本研究領域は、スポーツクラブに代表される民間スポーツ事業から、政府や自治体のような公共スポーツ事業、スポーツ競技団体における事業までに及ぶ幅広いスポーツビジネスを研究対象とし、スポーツビジネスの仕組みや経営についての理解を進め、スポーツマネジメントシーンにおける様々な開発、管理分野に着目し、経営課題や解決方法を社会環境、経営主体といった幅広い視点で探求していきます。
  スポーツに関する基礎学問的な理解の上に、ビジネスやマネジメントに関する知識や技能の修得を通して、スポーツビジネスに関する高度な知識とマネジメント能力を有した職業人および研究者の育成を目指します。

レジャースポーツビジネス演習

准教授 古田 康生

教授 中村 共一

 近年、レジャースポーツによる地域振興が活況です。本演習では、個々のスポーツ事業の運営法だけでなく、外食や観光、交通、宿泊といった種々のレジャー産業を組み合わせ「スポーツ事業による経済効果を目的とした地域振興策」を扱う。複数の具体的なレジャースポーツ事業の成立過程と現状を分析し、個々の事業が抱える課題について弁証法的に解決策を見出し、提案できるようになるのが本演習の目的です。

講義概要

スポーツマーケティング研究

原田 理人
スポーツビジネスにおけるマネジメントに携わるには、特定スポーツの単なる経験や教訓の積み重ねのみでは解決しません。基礎的なマーケティングの原則を理解することは健康・スポーツビジネスのマネジメントにおいて必要なファクターとなります。
将来スポーツビジネスに携わるには、画期的な商品開発に加えて、効果的なマーケティングをベースとした事業計画能力が求められます。本研究では、健康・スポーツビジネスにおけるマーケティング手法を重視した実践的な需要予測から、具体的な事業計画の策定方法や事業管理手法までを修得します。

スポーツプランニング研究

原田 理人
本授業では、スポーツプランニングを実践するための専門的知識について学習します。具体的には、地域政策、民間、公共スポーツ施設組織等といった個別組織におけるスポーツに関わる事業の構成や企画開発や事業計画立案などについての理解を深めるとともに、スポーツ振興やスポーツをツールとした地域振興を促進する為の効率的・効果的な経営過程、マネジメント手法についての研究を進めます。経営やマネジメントに関する基礎知識や実践的な対応力の習得、地域、民間、公共スポーツ組織を取り巻く課題や解決方法の探索を踏まえた研究を進め、具体的な事業計画の策定までを目標とします。

スポーツ政策研究

原田 理人
スポーツの振興やスポーツに関わる各種の振興政策に関し、その内容や発展を探究する研究領域です。スポーツの政策・施策・事業、学校体育制度、政策の歴史と変遷、関連行政組織、スポーツ団体の施策、地方自治体などの地域政策、スポーツに関する法制度、経済・財政等々を主な研究対象とします。さらに国際レベルのスポーツに関する政策から地域住民やスポーツをツールとした政策、また主要な政策課題や解決、政策目的や成果の目論見、推進活動の実態まで幅広くスポーツに関わる政策を研究します。

スポーツ経営学研究

原田 理人
スポーツ経営学は、様々なスポーツ事業における科学的な経営手法を研究対象とし、その実践的な原理を探究する学問です。現実に展開されているスポーツビジネスを事業、経営、管理といったリソースごとに科学的な経営手法としての理解を深め、そのメカニズムを解明することによって問題点や改善策を導き出します。スポーツ事業を組織が高効率かつサスティナブルに営むための事業・組織などを中核として、目標を合理的達成に導くための行動理論を実践的に修得します。

レジャースポーツビジネス研究

古田 康生
まずは、日本のレジャー・余暇市場全体(約71兆円規模)の動向を統計資料に基づき実態を把握し、今日的課題を探索的に研究します。近年、レジャースポーツは、多様化と専門化しています。そこで、次々に供給される新たなレジャースポーツに関わる物的人的資源の諸課題を概観します。次いで、人口減少による社会構造的課題と訪日観光客による市場への影響や課題を具体的事例により検証し、その解決の糸口を見出します。

生涯スポーツ政策研究

髙橋 正紀
本研究では、2000年9月に文部科学省が策定した「スポーツ振興基本計画」に掲げられて以後、2010年8月の同省による「スポーツ立国戦略」そして、2011年8月の「スポーツ基本法」においても引き続き重要政策とされる「地域スポーツ環境づくり」について、その現状と課題を生涯スポーツ先進国における「生涯スポーツ」の現状を勘案しつつ学びます。