職業実践力育成プログラム(BP)
文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」認定
厚生労働省「専門実践教育訓練講座」指定
トヨタ生産方式とカイゼンリーダー養成プログラム

「職業実践力育成プログラム」(BP)とは、大学・大学院・短期大学・高等専門学校におけるプログラムの受講を通じた社会人の職業に必要な能力の向上を図る機会の拡大を目的として、大学等における社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを文部科学大臣が認定する制度です。岐阜協立大学「トヨタ生産方式とカイゼンリーダー養成プログラム」は、この「職業実践力育成プログラム(BP)」として2019年12月19日に認定されました。
「プログラムの概要」
国内外の環境が劇的に変化するなか、日本は人口減少にともなう労働力不足や「人生100年時代」での多様な労働力の活用など、あらためて「生産性改革」が喫緊の課題となっています。従業員の生活充実のためにも働き方改革のニーズは高まっていますが、仕事そのものの見直しなしに労働時間を短縮するだけでは、企業活動として受け入れられがたく、働き方改革は掛け声倒れになりやすい状況にあります。
本プログラムは、ものづくりをはじめ、物流やサービス業にいたるさまざまな現場を管理する人材を対象として、トヨタ生産方式による生産革新活動を実践する専門職として「カイゼンリーダー」を位置づけ、生産性改革活動を整備・推進する人材として育成することを目的としています。作業改善の実績豊富な自動車産業の知見を、製造業全般や物流、サービス産業の現場に広め、作業カイゼン・スキルを身に着けた人材が多方面に活躍することで、働き方改革の推進と企業活動の効率化を同時に推進でき、特に中小企業の活性化に大きく寄与することが期待されます。
2025年度(前期)プログラムについて
職業実践力育成プログラム(BP)認定に関する資料
専門実践教育訓練給付について
岐阜協立大学大学院「トヨタ生産方式とカイゼンリーダー養成プログラム」は、厚生労働省の専門実践教育訓練講座に指定されております。
教育訓練施設名 | 岐阜協立大学大学院 | |
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教育訓練講座名 | トヨタ生産方式とカイゼンリーダー養成プログラム | |
指定番号 | 2112001-2220011-3 | 明示書 | 明示書(2022) | 指定期間 | 2022年10月1日~2025年9月30日 |
「専門実践教育訓練給付金」の支給申請手続は、受講開始日の1ケ月前までに住所地のハローワークへ行う必要があります。詳細はハローワークへお問い合わせください。
専門実践教育訓練
特に労働者の中長期的キャリア形成に資する教育訓練が対象となります。
- 受講費用の50%(年間上限40万円)が訓練受講中6か月ごとに支給されます。
- 資格取得等をし、かつ訓練修了後1年以内に雇用保険の被保険者として雇用された場合は、受講費用の20%(年間上限16万円)が追加で支給されます。
- なお、失業状態にある方が初めて専門実践教育訓練(通信制、夜間制を除く)を受講する場合、受講開始時に45歳未満であるなど一定の要件を満たせば、別途、教育訓練支援給付金が支給されます。
※事業主等が雇用する労働者に対して職務に関連した専門的な知識及び技能の習得をさせるための職業訓練等を計画に沿って実施した場合に、訓練経費や訓練期間中の賃金の一部等を助成する「人材開発支援助成金」等の制度を利用することも可能な場合があります。
詳細は、以下のサイトを参照してください。
担当教員紹介

山田 直志(非常勤講師)
本プログラムではトヨタ生産方式の考え方や実践手法、職場内への広げ方などを座学や現場カイゼン実習などを通じて体得します。また自職場のカイゼン課題を整理し、プログラム修了時までのカイゼン成果目標を設定、プログラム開催期間中に参加者自らが具体的なカイゼン成果が上げられるよう親身になってサポートします。また複数の企業内でのカイゼン実習では普遍的に「ムダをみる眼」「ムダを取る力」を養い、プログラム修了後には、自職場でカイゼンリーダーとして活躍できるひとりひとりに成長していただきたいと強く願っています。
参加者の方々のカイゼンスキルは、これまで約25年以上に渡ってトヨタ生産方式に携ってきた心熱き講師陣が徹底的に磨きます。皆様方が自職場を徹底的に変革させ、このカイゼンの息吹を西濃地区の産業界を発信源に国内外に広げていたたきたいと願っています。